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力を合わせればより強く――より大きなサステナビリティを目指して団結しよう
当社は、グループ全体を包括的に捉えた視点からサステナビリティを考えています。このテーマを私たちが重視していることは、組織体制からも明らかです。
サステナビリティはケルバーAGの経営陣にとって確固たる優先課題となっており、グループ経営陣のエーリッヒ・ホッホ氏がこの分野を担当しています。主要なステークホルダーとの対話や交流を通じて、経営委員会はサステナビリティに関する懸念に対処することができます。
ケルバー・サステナビリティ・イニシアチブのチームは、サステナビリティ責任者が率いています。同部門は、各機能部門や事業領域を横断して、グループ全体のサステナビリティ戦略の策定および実施を統括しています。さらにケルバーの各事業部門ではサステナビリティ担当責任者が任命されており、事業部門レベルでの施策の実施を担当しています。「サステナビリティハウス」では、3つのサステナビリティの側面すべてについて、各重点分野ごと、および一部の重点分野については個別のサブトピックごとに担当者が配置されています。
サステナビリティ・コアチームは、各事業部門のサステナビリティ担当代表者と、ケルバー・サステナビリティ・イニシアチブのチームで構成されています。サステナビリティ戦略の実施と改善を図るため、毎週チームミーティングが開催されています。
すべての措置は、ケルバーAGの5名からなる経営委員会全員で構成されるサステナビリティ運営委員会との合意に基づいて実施されます。5人の経営委員のうち3人がそれぞれ1つの事業領域を担当しており、それぞれの事業分野におけるサステナビリティに関する取り組みを統括しています。監査役会は、サステナビリティ報告に関する諮問・監督機関としての役割を果たしています。グループおよび事業分野レベルの「重点分野責任者」と、各事業分野のサステナビリティ担当代表がサステナビリティ施策の実施に責任を負います。
ケルバーグループにおけるサステナビリティ経営
ケルバーグループにおけるサステナビリティ
ミカエラ・ティール、ケルバーAG サステナビリティ責任者
私の考えでは、「団結すればより強くなれる」というモットーは、とりわけサステナビリティの分野に当てはまります。サステナビリティに関する取り組みをグループ全体で統一したアプローチへと統合したことでサステナビリティへの取り組みを新たな段階に引き上げることができました。サステナビリティへの主な取り組みの開始以来、当社は「自社の活動を通じて、現在および将来の世代により良い生活を実現する」というサステナビリティについての約束の実現に向けて大きな進展を遂げてきました。
私個人としては……
…サステナビリティはひとりひとりの行動から始まります。私生活においても責任ある企業の一員としてであっても、私たちは皆、自分の習慣を定期的に見直して可能な限り持続可能な行動やソリューションへと移行することで、地球を住み続けられる場所に保つ一助となることができます。
Business Area Pharmaの貢献
マーウィン・クルル、Business Area Pharma
サプライヤーから顧客に至るまでのバリューチェーン全体にわたるパートナーとして、ケルバーのBusiness Area Pharmaは、製薬およびバイオテクノロジー業界におけるサステナビリティの実現に重要な貢献を果たしています。
当社は、包括的なアプローチを通じて、お客様に革新的かつ持続可能なパッケージングソリューションを提供するだけでなく、お客様が掲げる野心的なESG目標の達成に向けた取り組みを全面的に支援いたします。私たちは、業界が直面している課題を理解し、経済的な利益だけでなく、環境面や社会面での利益ももたらすソリューションを、協力して開発することを目標としています。
私個人としては……
…サステナビリティは、組織およびそのバリューチェーンにおける包括的な課題として捉えられるべきだと考えます。持続可能な企業への包括的な革新を成功させるためには、関係するすべての当事者を巻き込む必要があります。私の職務の一環として、事業エリア全体にわたってサステナビリティに情熱を注ぐ人々のネットワークを構築しており、この取り組みには本当にやりがいを感じています。私たちはこのようにして、環境、社会、ガバナンスの各分野におけるグローバルなサステナビリティについての目標の達成に、共に貢献することができます。私にとって重要なのは、こうした概念や取り組みが職場だけに留まらず、社外の人々にも持続可能な行動をとるよう促すことを確実にすることです。
Business Area Supply Chainの貢献
パブロ・ロス、Business Area Supply Chain
当社は、お客様のサプライチェーンのサステナビリティ向上とエネルギー消費量の削減に向けた取り組みを支援しています。私たちは現在、ケルバーグループ全体でカーボンニュートラルを実現するという野心的な目標を掲げており、そのレベルまでCO2
排出量を削減するという野心的な目標を掲げています。これは、サステナビリティへの取り組みをこれまで以上に重視しているすべてのお客様に向けた力強く重要なメッセージです。当事業部門におけるその他の重要な課題としては、サプライチェーンにおける責任、ダイバーシティ、平等、インクルージョンといったテーマが挙げられます。他の事業部門との連携は、私たち全員にとって非常に有益なものとなるでしょう。
私個人としては……
…「サステナビリティ」とは、将来、地球に害を及ぼさないような決断を今日下すことを意味します。私は2人の子の父親として、「サステナビリティ」について、自分たちの行動に対して意識的かつ責任ある姿勢で臨むことがいかに重要かを子供たちに伝える手段だと考えています。このようにして、私たちは彼らの将来を支えるだけでなく、彼らが自らサステナビリティの問題に取り組み続けるための知識も身につけさせることができます。
さらにサステナビリティは、私個人の目標や会社の目標とも一致しています。当社は、高品質であるだけでなく、倫理的かつ環境に配慮した製造方法を用いて生産された製品やソリューションを提供していきたいと考えています。これにより、お客様や私たちと関わるすべての方々との間に信頼関係が築かれます。
BUSINESS AREA SUPPLY CHAINにおけるソフトウェア事業の貢献
ジョゼファ・ダモワゾー、Business Area Supply Chain（ソフトウェア事業）
当社は、2つの異なる観点から、サステナビリティへの取り組みを積極的に推進しています。当社は長年にわたり、物流業界で勢いを増しているサステナビリティ目標の達成に向けたお客様の取り組みを倉庫内でも輸送現場でも支援してまいりました。当社は、たとえばエネルギー資源や原材料の節約、持続可能なテクノロジーの導入によるプロセスの最適化などを通じて、企業を支援しています。後者には倉庫における自動化ソリューションが含まれており、これによって多くの場合、大幅なリソースの節約が可能になります。これによって同時に、従業員が歩く時間が短縮されるだけでなく、労働災害のリスクも低減されます。
2つめは、一連の社内におけるサステナビリティの取り組みです。たとえば当社は、全拠点でのグリーン電力への切り替えを優先的に進めています。これによって、事業部門のCO2排出量削減に積極的に貢献し、2025年までにグループ全体の中立性目標の実現に向かっています。公平性と包摂性は当社のサステナビリティ戦略のさらなる基盤であり、包括的な研修プログラムを通じて継続的に推進されています。また、環境基準の遵守など、持続可能なサプライチェーンの構築にも注力するとともに、人権の尊重への取り組みにも力を入れています。データ保護やサイバーセキュリティなどの分野における適切な企業慣行の導入も、当社のサステナビリティ戦略の枠組みにおける重要な活動分野の一つです。
私個人としては……
…「サステナビリティ」とは、私たちが行うひとつひとつの行動が人々や地球に影響を与える可能性を認識することです。その考え方を日常生活に取り入れることで、私たちは他者や環境に対してより敬意を払うようになります。
BUSINESS AREA TECHNOLOGIESの貢献
Dr.コリーナ・ツゥ・プットリッツ、Business Area Technologies
Business Area Technologiesでは、長年にわたりサステナビリティを積極的に推進してきました。サステナビリティは、当社の日常業務に欠かせない要素として、企業戦略にしっかりと根付いています。当社は、廃棄物管理、社会問題、環境問題に積極的に取り組んでおり、自社の車両フリートには e-モビリティを採用しています。また、全体的なエネルギー消費量の削減を目指しています。他の事業部門の従業員と協力して、CO₂フットプリントを持続的に削減するとともに、公正で魅力的な雇用主としての地位をさらに高めていきたいと考えています。さらに当社は、サプライチェーンにおける社会的・環境的責任の履行を積極的に推進しています。私たちは「情熱」「精密さ」「パフォーマンス」を掲げており、サステナビリティの分野においても、これらを実践していきたいと考えています！
私個人としては……
…「サステナビリティ」とは、将来の世代にとっても地球が住みよい場所であり続けるよう、私たちの生活のあらゆる場面において、そのために行動することを意味します。これには、地球温暖化を許容範囲内に抑えることも含まれます。私たちは、公共や経済の分野だけでなく、私生活においてもこうした取り組みを行っています。さらに、生物多様性を保全するためには、私たちが協力し合わなければなりません。誰もが飲料水を利用できる権利を持たなければなりません。これらの目標に向かって前進していくにあたり、全員の協力が必要不可欠です
この取り組みが成功するのは、誰一人として排除せず、互いを対等な立場で接する場合に限られます。